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洋ラン展の会場に入ると、多くの花が並んでいて、どれを求めようか目移りし、つい今咲いている花の見栄えだけで選びがちだ。

これが私のいう面食い入手だ。

この選び方だと、どこから花芽が出ているか、一つの茎にどのくらい蕾が出ているかなど、入手時の大事なポイントまで、頭が回らなくなる。

花だけに惚れるのでなく、できるだけ、多面的にチェックしてから買い求めるようにしたい。

こうすれば、来年からの栽培のときに失敗も少なくなる。石塚孝一氏によると、まず、花芽がどのバルブから何本出ているかを見る癖をつけよう。

バルブ数に比べて花芽の数が少ない株は、咲きにくい株である可能性が高いので避けたほうが賢明だ。

NTTが84年から開始したスーパーデジタル回線サービス、つまり光通信による大容量専用回線サービスは、企業内通信網のあり方にも革命をもたらしました。

スーパーデジタルは、ビット当たりの通信コストが大幅に低下。

これを活用して、例えば東京と大阪の本支社間で電話、ファックス、データ通信など、あらゆる通信をデジタル化して、一本の回線に乗せます。

こうした社内通信システムを構築することによって、約3割も通信コストが削減されるメリットがありました。

あるいは、テレビ会議も可能になったし、ホスト・コンピュータは郊外に設置して、地価の高い都心には、端末機とプリンタだけ置いて、オフィス・コストを節約するなど、まさにコンピュータと通信を組み合わせたさまざまなシステムができるようになったのです。

しかし、通信にしろ、OAにしろ、いろいろなメリットを享受できる反面、情報システム部門にとっては、守備範囲の広がりによる負担の増加と、新技術の未消化という頭の痛い問題を投げかけました。

通信技術の中核部分は、NTTやVAN会社に任せられるとしても、VANと基幹の情報システムとのつなぎ、パソコンの取り込み方など、考えなければならないことは急激に増えました。

しかし、情報化の進行は待ってくれません。

情報システム部門は、世の中の動きを追うことに必死だったのです。

85年9月のG7プラザ合意以降、2年で2倍という急速な円高による不況が訪れました。

鉄鋼、造船など希望退職者を募る業界があったほどの大型不況を乗り越え、日本経済は長期の景気拡大期を享受することになります。

そうした輸出依存から内需牽引型の経済構造への転換を可能にした要因の一つは、実はME技術を原動力とする活発な情報化投資の成果です。

苦境に陥った輸出産業は急激な円高による採算悪化を吸収するため、ME技術を活用した高付加価値化と生産ラインの合理化を目指しました。

例えばカメラ業界では、LSIを装備したオートフォーカス・カメラによって付加価値を高めるとともに新規需要を開拓。

家電製品もLSI化によって機能向上とコスト低下を同時に実現し、ロボットを駆使した生産ラインで製造原価を削減、国際的な競争力を維持しました。

こういった設備投資が景気を刺激したうえ、FAによる多品種少量生産が変化の激しい消費者ニーズをとらえ、消費を盛り上げました。

それがさらに設備投資を促すといった好循環で、持続的な景気拡大を可能にしたのです。

VAN自由化により、取引先との受発注システムなど流通・物流面への情報化投資も活発化。

景気の過熱で人手不足が深刻になると、省力化のためのFA関連の情報化設備投資が景気の足元を支えました。